まさかと思っていたが、やはりそうだったのか・・・

 

これからおれはどうしたらよいのだろう?

 

これは嫁の浮氣が発覚した時の、

夫の共通の思いでしょうね。

 

しかし、茫然として途方に暮れていては
いけません。

 

あなたにはこれから先、なすべきことや
準備しなければならないことが、山ほどあるのです。

 

逆上して一時の感情にまかせて行動する

のは、ますます自分の立場が悪くなるだけです。

 

まずは冷静になり、なすべきことと準備
することをとことん検討して、
最良の道を探りましょう。

 

そこで今回は、嫁の浮気が発覚したとき
に取るべき行動や離婚に向けての準備を
説明していきます!

 

嫁の浮気が発覚した時にするべき行動は?

嫁の浮気が発覚した時に、最初にするべ
きことは、

自分の気持ちの整理です。

 

つまり、浮気した嫁への対処法を最初に
決めなければ、次ぎにすべき行動も定まりません。

 

浮気した嫁への対処法としては、このよ
うなものが考えられます。

 

  1. 放置する
  2. 目には目をとこちらも浮氣する
  3. 離婚して慰謝料などを請求する

1の放置するというのはあまり考えられま
せんが、嫁への愛(未練)が強くて離婚
には踏み切れない、という場合もあるかも知れませんね。

 

逆に浮気した嫁を

不倫妻としてさらしものにして、針のむしろに座らせる

という意味もあるのかも知れません。

 

2の目には目をの相互不倫は、家庭の
崩壊を覚悟する必要があります。

 

そうなればもう家庭とは言えない状態でしょう。

 

最も無難で相手へのダメージも大きいの
が、離婚して慰謝料などを請求すること
です。

 

実際の離婚でもこれが最も多いケース

でしょうね。

 

今回もこの離婚して慰謝料などを請求す
ることを中心に考えていきます。

 

離婚の方式4種

離婚の過程としては

  1. 当事者による協議(協議離婚)
  2. 家庭裁判所の調停委員立会の調停(調停離婚)
  3. 家庭裁判所の裁判官による審判(審判離婚)
  4. 裁判所での裁判(離婚裁判)

という順になります。

 

離婚では

いきなり裁判をすることはできません。

 

まず夫婦間で協議をし、離婚の条件など
を話し合います。

 

それで決着がつかない場合は、調停委員
の立会と調査官の調査による離婚調停となります。

 

調停ではかならず

夫婦双方の同意が必要

で、同意が成立しなければ、審判又は裁判となります。

 

審判は家庭裁判所の裁判官が、調停委員
の意見を聴いて、職権により強制的に離
婚を成立させます。

 

この審判の場合は、夫婦どちらか、或い
は双方の

意に反する内容になる場合もあります。

 

これは裁判の場合も同じですね。

 

尚、審判の場合は、夫婦のどちらかが
異議を申し立てると、審判は無効に
なってしまいます。

 

そのようなわけで、

離婚の場合に審判はほとんど利用されません。

 

裁判は離婚のステップの最終段階です。

 

裁判で傍聴人もいますので、公開の場で
の争いとなり、

相手の不倫の非を世間に知らしめるという効果もあります。

 

実際の離婚では、90%近くが協議で話が
まとまり、調停では10%弱、
裁判では1%強となっています。

 

この4つの方式の中では、協議以外の
調停、審判、裁判のいずれでも、

弁護士をつけないと、まず勝つのは難しいでしょう。

 

調停や裁判での弁護士費用は、相談料、
着手料、成功報酬などが必要です。

 

この費用は地方によって差があり、もっ
とも高額なのは東京で、もっとも安い
のは札幌となっています。

 

相談料は数万円から10万円程度で、

着手金は15万円から30万円、成功報酬は15%前後

というのがおおよその相場です。

 

又、相談料は裁判などがない場合の、
相談のみの金額です。

 

弁護士の費用の

総額は平均60万円前後になるようですね。

 

但し、この弁護士費用は慰謝料に含める
ことができる場合が大半です。

 

とるべき方法は証拠の確保

それでは、嫁の浮気が発覚した時のとる
べき行動の実際についてです。

 

これはもう、

証拠の確保

につきます。

 

法的に有効な証拠が無ければ調停や裁判
では絶対に勝てませんし、

協議の場合でも非常に不利になります。

 

協議の場合でも証拠が無ければ、「そん
なことをした証拠はない」とされて、そ
こでおしまいになってしまうのです。

 

ですのでなにをおいても

有効な証拠を入手しなければなりません。

 

その証拠としてはこのようなものが考えられます

  • 現場の写真
  • 現場のビデオテープ
  • 現場の音声テープ
  • スマホや携帯のメールなど
  • ホテルの領主書やレシートなど

但し、領主書やレシートなどは名前が
入っていなければ、強力な証拠にはなりません。

 

又、メール類は単に連絡を取り合って
いるだけのものは、証拠にはなりません。

 

浮氣現場の写真やビデオも同様で、単に
ホテルの前に二人がいるというだけでは

「ただ通りかかっただけ」と言われてもしょうがありません。

 

現場とは、ホテルに入って行く瞬間や、
ベッドでの行為を撮ったものでなけれ
ばならないのです。

 

考えてみてください。

 

こちらも向こうもよく顔を知っている妻
の尾行をすることが、

普通の人間にできるでしょうか?

 

たちまち見失ってしまうか、相手に気づ
かれるのが関の山です。

 

ましてや現場の写真などどうやって撮りますか?

 

その方法を考えることすらできないのが普通です。

 

しかし、そのようなことが確実に、しかも
迅速にできる人たちがいるのです。

 

それが探偵です。

 

彼らは隠しカメラや隠しマイクなどを
駆使して、そのような証拠を入手してくれます。

 

ちなみに私は実際に探偵を使って

浮気の証拠を掴んでもらいました。

離婚したいと思ってから、1年間我慢した私の生活は地獄でした.

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探偵費用は勿論ただではないのですが
この探偵の費用も

慰謝料に含められる場合もあります。

 

離婚するためにするべき事は?

離婚するためにするべき準備としては、

慰謝料と親権の2つの問題があります。

 

そのために必要なことは、優秀な弁護士
と探偵を確保することです。

 

優秀な弁護士は、協議の段階から有益な
アドバイスを貰えますし、裁判は弁護士
がいなければ事実上できないと言ってもよいでしょう。

 

探偵も同じで、証拠の入手には

腕のよい探偵が絶対に必要です。

 

証拠があれば裁判の結果だけでなく、
財産分与などの金銭面でも非常に
有利になります。

 

財産分与の請求をされた場合でも、

慰謝料請求により財産分与分を相殺する

ことができるからです。

 

慰謝料請求額が大きい場合には、事実上
財産分与はゼロになる場合すらあります。

 

又、婚姻前から所有していた資産につい
ては、財産分与の対象にはなりません。

 

もう一つ、たとえ別居している場合でも

婚姻費用はケチらずに払っておく必要があります。

 

『婚姻費用』とは、夫婦が日常生活を送
るために必要な費用のことを言います。

 

民法第760条により、

婚姻中は婚姻費用を分担しなければならない

とされているのです。

 

そのため、夫の収入が妻の収入より多い
時には、日常生活のために必要な費用を
支払う必要があるわけです。

 

この婚姻費用を支払っていない場合は、
婚の協議で婚姻費用も請求される可能
性があります。

 

さらには、調停や裁判では調停委員や

裁判官の心証も悪くなりますので、

必ず支払っておくべきでしょう。

 

親権については、日本では母親がとる場
合が圧倒的に多く、

90%は妻側に行きます。

 

この親権については、不貞についてはあ
まり考慮されないようなので、浮氣があ
る場合でも夫が取ることは困難なようですね。

 

不倫と慰謝料についてはこちらもどうぞ!

 

不倫相手に制裁を!社会的や金銭的に制裁を与える具体的な方法

不倫が許せない時の制裁の方法や離婚して慰謝料をもらう準備をしよう!

浮気や不倫で離婚する場合の慰謝料の相場金額や計算方法は?

 

結び

嫁の浮気が発覚したときに取るべき行動
は、離婚して慰謝料などを請求すること
が一般的でしょうね。

 

離婚の段階としては、協議、調停、審判、
裁判の4種がありますが、

日本では90%は協議と、圧倒的に多いのです。

 

そしていずれの段階でもするべきことは、証拠の確保です。

 

法的に有効な証拠さえ確保できれば、

裁判でもほとんど勝ったも同然

という程、証拠の重要性は高いのです。

 

それだけではなく、財産分与などでも
妻の不貞の証拠があれば、慰謝料と
相殺して有利に解決することができます。

 

このように、離婚に関しては証拠の重要
性はいくら強調してもしすぎるというこ
とはないでしょうね。